高卒の自分が、大企業の課長になれる確率
2023年は自分にとって、一つの目標が叶った1年になりました。
高卒だった自分は、大企業の中では、課長への昇進がとても困難だったからです。
しかし、大企業の課長になるという狭き門に対して、高卒の自分が課長という自身のたどり着ける可能性がある目標値に辿り着いたことが、ようやく自分が認められたと感じれることだと思っています。
今までは、定年まで課長に上がれず係長のまま過ごすのか、課長になって将来の給料がある程度保障される状況になるのか、人生の岐路にあったと思います。
毎年12月ごろになると、本当に昇進できるのか、まずは面談で自分の成果をアピールしても全く認められず、高学歴の人材から昇進が決まっていく。
そんな不遇を感じる自分が毎年嫌になり、年末があまり好きになれませんでした。
しかし、課長・マネージャーへの内示を貰えたことで、40代になり将来に対してとても不安な状況を、突破できたことがとても大きく、自身の心境に変化をもたらしてくれています。
課長になることは、もちろん新たな役割になるため、新たな挑戦が必要になること、今までとは異なる不安になりますが、やりがいを持って進めていくことができることはとても喜ばしいことです。
大企業になればなるほど、上の職位に就くためには、学歴が必要だと常々感じて来ました。
私は、運良く大企業に入れたものの、学歴としては高卒身分。
いくら会社で成果を上げたとて、所詮高卒という扱いで、昇格も大卒よりも遅れていました。
そんな私が、ついに課長格に昇進することが決まったのです。
今までは、課長になりたいと思ってもなれるものではなく、周りに認められ、ようやく数年かけて上がるチャンスを伺い、数人が上がれるという狭き門だと聞いて来ました。
40代になり、ずっと係長のまま上がれない人をたくさん見てきました。
課長になれず腐ってしまった人、課長になれず諦めてしまい、お酒の場で不満ばかりを言っている人。
そんな人たちを見て来たからこそ、自身もいつかはこのような状況に置かれてれ、自分が腐っていくことを不安に思って来ました。
しかしながら、今回内示をもらったことを受けて、これらの不安が二度と起きない様に、自分の人生2.0にバージョンアップが必要だと感じています。
自分の人生2.0にバージョンアップする
今までの会社人生の目標は、課長に昇進することでした。
これは、私の先輩方を見ていると課長格で頭打ちになっていることがあり、これ以上の職位はどう頑張っても無理であるということが、会社の動向から掴めたからです。
課長には上がれるが、室長にはなれない。これが20年職場にいた正直な感想です。
課長格であれば、給料も天井が高くなり、頑張っただけ反映される。係長のままでは給料は上がらず、ボーナスも頭打ち。
残業代が唯一の収入源になっていました。
これからは、大きな役割を持つことで給料が大きく上がっていくのです。
こんな状況なので、今まで課長に昇進することを目標にして行動して来た自分から、課長になった後どうするのかを目標に、全行動を見直すことになります。
自信をよりバージョンアップして、周りの課長に負けないように協働していきたいと思います。
三井住友海上火災保険は出向や社外での副業など「外部での経験」を社員が課長に昇進するための前提に
三井住友海上火災保険は出向や社外での副業など「外部での経験」を社員が課長に昇進するための前提にするそうです。
大手企業で管理職の昇進に外部経験を課すのは珍しいと思います。
出向などで得た知見や人脈を社内で生かし、新たな事業の開発を促すとのこと。
損害保険は主力の火災や自動車保険の成長が頭打ちになっており、多彩な人材の育成や外部との連携強化が課題になっているそうです。
三井住友海上火災保険では、外部の企業や官公庁に出向する機会を確保した上で、2030年度にも始まります。
製造業や保険でのつながりが深い自動車販売店、官公庁、ベンチャー企業などへの出向を想定しています。
21年に解禁した副業も奨励されます。
すでに休日や終業後に特許事務所や顧客対応関連の仕事に就く例が出ている。
三井住友海上の部課長は約3900人おり、中途採用者を含めて2割が外部経験を持ちます。
まず次期中期経営計画の25年度までに同比率を3割以上に高める目標です。
早ければ30年度にも、新たに課長に昇進する全社員に外部経験を求めたい考えを持っています。
課長に昇進する年代は30代後半が多く、現在30歳前後の中堅社員に適性にあった外部経験を積んでもらうため、導入までの期間が長めに設定されます。
企業への出向では、営業企画部門や海外リスク管理などの経験を想定しているそうです。
また官公庁で政策立案に関わることで、制度への理解や人脈形成につなげてもらう意図があります。
社内制度の整備も急ぎ、三井住友海上では現在、計840人が出向や一時派遣を通じて社外で勤務している。
取引先や出資先のベンチャー企業を中心に受け入れ企業を増やし、休職制度を活用して経営学修士号（MBA）を取得する留学も推奨する。
損害保険は主力の自動車保険や火災保険の成長が陰っており、新たな収益源をつくることを迫られている。
新しいデータを基にリスクを管理するサービスなど、周辺事業を開拓する動きが活発になっている。
三井住友海上は若手社員の外部経験を増やして保守的な社風を転換し、外部との連携による「オープンイノベーション」を活発にしたい考えだ。
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